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配偶者が要介護になる可能性を考えよう

配偶者の介護を想定している人はごくわずかしかいません、しかし、実際には誰にとってもいずれはやってくる可能性が高いものです。お互いが元気なうちに、情報収集やどういった介護を望むのか話し合いをしておくと良いでしょう。

配偶者の介護を想定している人はわずか

2015年ホルモンケア推進プロジェクトが行った介護に関する調査によると、40代~50代の夫婦の約6割が夫、あるいは妻の介護が必要になる可能性は低いと考えていることが分かりました。しかし実際には親の介護と配偶者の介護を同時に抱えるケースも増えつつあります。お互いが元気なうちにもしもの場合に備え、情報収集や心の準備をしておくことが大切です。

介護について相談できる場所はどこ?

妻や夫が要介護状態になったら、自宅近辺の自治体の福祉課や地域包括支援センターに相談してみましょう。利用できるサービスを教えてくれるはずです。また大きな病院に入院している場合には、医療ソーシャルワーカーが勤務している場合があります。退院後の生活について相談してみましょう。医療ソーシャルワーカーは介護の相談に乗ってくれるほか、在宅療養についてのアドバイスや介護保険サービスのしくみ、申請についても教えてくれる頼もしい存在です。

まずは公的サービス利用の検討を

介護保険サービスの利用は65歳からです。しかし末期がんや認知症、脳血管疾患などの場合は40~64歳でも利用できます。また介護をする上で必要な自宅の改修についても介護保険の対象になる場合があるほか、車いすやベッド、ポータブルトイレなどの福祉用品を安く貸し出してくれる制度もあります。65歳以上の方はもちろん、65歳未満の方も、利用できる制度やサービスを確認してみましょう。

介護に対する男性と女性の意識の違い

2013年にメディケア生命保険株式会社が行った、親・配偶者・子どものいる40~59歳の男性・女性1,000名に対するに調査によれば、配偶者が要介護状態になっても自宅で一緒に過ごしたいと思っている方が7割近いことが分かりました。また介護の際に、介護サービスの利用を望まない男性が実に5人に1人と女性の3倍も多いことが分かりました。このことから、もしも夫が要介護状態に陥った場合には、妻に介護の負担が重くのしかかる可能性が大きいと言えます。

介護を抱え込まないために

近年、家族の中だけで介護を抱え込んだことにより、介護うつを含む様々な問題が起こっています。可能な限り周囲の人の助けを借りながら行えると良いでしょう。そのためには元気なうちから、お互いの介護についての考え方を良く話し合い、夫婦で意識の溝を埋める努力をすることが大切と言えます。

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